「何台にすればいいのか、決められないんです」
開業準備を進めていた葉山院長(仮名)は、そこで手が止まっていました。
同級生の医院は6台。研修先は8台。近隣の新規開業は4台。参考にできる数字はいくらでもあるのに、自院の答えが出ません。
理由は明らかでした。比べていたのが、他院の台数だったからです。
そこで、順番を変えていただきました。台数から考えるのをやめて、目標とする年商から考えることにしたのです。
数字を置いて、割り算をひとつしました。台数は、その日のうちに決まりました。
決められなかったのは、決め方を知らなかっただけでした。
この記事でわかること
- 年商目標からチェア台数を出す計算式
- 保険中心と自費中心で変わる1台あたりの目安
- 将来の増設に備える配管の考え方
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結論:台数は「年商目標 ÷ 1台あたりの売上」で出す

先に計算式をお示しします。
たったこれだけです。必要なのは2つの数字、年商目標と1台あたりの年間売上だけです。
なぜこの順番なのか。理由は、台数が売上の上限を決めるからです。上限のほうから決めてしまうと、目標に届かない構造ができあがります。
以降、4つのステップに分けて進めます。
| ステップ | やること | 出てくるもの |
|---|---|---|
| 1 | 年商の目標を決める | 目指す規模 |
| 2 | 1台あたりの年間売上を知る | 割る数 |
| 3 | 割り算をする | 必要最低限の台数 |
| 4 | 将来の台数を想定する | 配管を通す場所 |
ステップ1:年商の目標を決める

すべての出発点はここです。先に台数を考えないでください。
どのくらいの規模の医院にしたいのか。何年後にどの水準を目指すのか。まずその数字を置きます。
参考として、年商1億円を超えている歯科医院は全国で5%程度と言われます。決して低い目標ではありません。
だからこそ、そこを目指すのであれば、到達できる構造を先に作っておく必要があります。
目標があいまいなまま設計に入ると、台数の判断基準がなくなります。
ステップ2:チェア1台あたりの年間売上を知る

次に、チェア1台がどれだけの売上を生むかの目安を押さえます。診療の中身によって、この数字は変わります。
| 診療の中心 | 1台あたりの年間売上の目安 |
|---|---|
| 一般診療(保険中心) | 2,000万円程度 |
| 自費中心(矯正・インプラント等) | 3,000万〜4,000万円程度 |
保険診療が中心の場合、1台あたり年間2,000万円程度に落ち着くことが多いと言われます。これは、その台がほぼ埋まった状態で回り続けたと想定した場合の水準です。
一方、自費治療を中心に据える場合は上振れします。単価が高いためです。
なお、これはあくまで目安です。実際には自費と保険の割合、1人あたりの診療時間、稼働日数によって変わります。自院の想定で調整してください。
ステップ3:必要な台数を計算する

ここまで揃えば、計算は単純です。具体例で見てみます。
| 目標年商 | 診療の中心 | 計算 | 必要台数 |
|---|---|---|---|
| 1億円 | 一般診療 | 1億 ÷ 2,000万 | 5台 |
| 1億円 | 自費中心 | 1億 ÷ 3,500万 | 約3台 |
| 8,000万円 | 一般診療 | 8,000万 ÷ 2,000万 | 4台 |
| 1億5,000万円 | 一般診療 | 1億5,000万 ÷ 2,000万 | 約8台 |
ここで出た数字が、必要最低限の台数です。
保険診療をしながら自費のスペースも確保したい場合など、役割によって考え方は変わります。ただ、まずはこの目安で押さえて構いません。
この段階まで来ると、建築の基本設計に進めます。台数が決まれば、必要な面積の規模が見えるためです。
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ステップ4:将来の台数を想定し、配管を先に通す

ここが、設計の場面でとくに重要になります。
ステップ3で出た台数は、あくまで「今」の先生に必要な台数です。現時点での技術、現時点でやりたい治療を前提にしています。
しかし5年後、10年後はどうでしょうか。研修に通い、学びを重ねるうちに、新しく取り組みたい治療が出てきます。自費の領域を広げたくなるかもしれません。
そのとき、5台では足りず、6台、7台が必要になる可能性があります。
予備の部屋と、配管を先に用意する
対策はシンプルです。
たとえば5台で設計する場合、将来1〜2台増える可能性があるなら、その分のスペースを別の用途で確保しておきます。
- 倉庫として使う
- カウンセリングルームとして使う
そのうえで、その場所に排水と配管を先に通しておきます。
こうしておけば、5年後や10年後に「ここをもう1台のチェアにしよう」と決めたとき、工事の規模と費用を大きく抑えられます。
| 準備の有無 | 増設するとき |
|---|---|
| 配管を用意していない | 大がかりな工事。診療を止める期間が長い |
| 配管を用意している | 設置中心の工事で済む |
人員計画と突き合わせる

計算で出た台数は、あくまで設備側の答えです。最後に、人の側と突き合わせてください。
チェアを増やしても、診る人がいなければ稼働しません。台数だけ増やして稼働しない状態は、投資だけが先行することになります。
確認する観点は3つです。
- その台数を回すために、歯科医師は何名必要か
- 歯科衛生士と歯科助手は何名必要か
- その人数を、開業時点で採用できる見込みがあるか
3番で見込みが立たない場合は、段階的に稼働させる前提で設計してください。配管だけ通しておき、人員が揃った時点でチェアを入れる。ステップ4の考え方は、ここでも使えます。
よくある失敗・つまずき

失敗1:他院の台数から入ってしまう
他院の台数は、その医院の目標と面積から出た答えです。参考にはなりますが、自院の答えにはなりません。出発点は必ず自院の年商目標にしてください。
失敗2:初年度の売上で台数を決めてしまう
立ち上がりには時間がかかります。初年度の実態で台数を決めると、軌道に乗ったときに足りなくなります。台数は将来の到達点、資金計画は初年度の実態。この2つは別々に置いてください。
失敗3:予備スペースの用途を決めずに確保する
「将来のために空けておく」とだけ決めると、物置になって使われません。カウンセリングや相談の場など、用途を決めて設計してください。
よくあるご質問

Q. 1台あたり2,000万円という目安は、どの医院にも当てはまりますか?
A. あくまで一般診療を中心とした場合の目安です。診療時間の設計や自費の比率によって変わります。自院の想定で調整してください。
Q. 開業初年度から目安どおりの売上になりますか?
A. なりません。立ち上がりには時間がかかります。台数は将来の到達点を基準に決め、資金計画は初年度の実態で立ててください。
Q. 予備の部屋を作ると、その分の面積が無駄になりませんか?
A. カウンセリングや相談の場として使えば、無駄にはなりません。用途を決めて設計してください。
Q. 歯科医師や歯科衛生士の人数は考慮しなくてよいですか?
A. 考慮が必要です。台数を増やしても、診る人がいなければ稼働しません。人員計画とあわせて検討してください。
まとめ:順番を守れば、台数は迷わない

- 計算式は「年商目標 ÷ 1台あたりの年間売上 = 必要台数」
- 出発点は他院の台数ではなく、自院の年商目標
- 1台あたりの年間売上の目安は、一般診療で2,000万円程度
- 自費中心なら3,000万〜4,000万円程度と、上振れする
- ステップ3で出た台数は「今」の基準。5年後、10年後の想定を重ねる
- 増設の可能性がある場所には、排水と配管を先に通しておく
- 最後に人員計画と突き合わせ、揃わない場合は段階的な稼働を前提にする
今日からやる1アクション:目標とする年商を紙に書き、2,000万円(自費中心なら3,500万円)で割ってください。その数字が、設計の打ち合わせに持っていく最初の台数です。
葉山院長は、5台で設計を進めました。そして、将来6台目になる予定の場所に、配管だけを通してあります。いまはカウンセリングルームとして使われています。
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