真田院長（仮名）の医院は、人口の少ない地方の町にあります。
60代になり、いずれ医院を誰かに引き継ぎたいと考え始めました。
しかし、周りの先生の反応は冷ややかでした。
「この地域に、若い先生は来ないよ」
真田院長も、半ば諦めていました。
ところが、承継の相談をした専門家からは意外な言葉が返ってきます。「予防に力を入れているなら、可能性はありますよ」
医院を引き継ぐ側が何を見ているのか。真田院長は、そこから考え直すことにしました。
この記事でわかること
- 買い手が承継前に確認しているポイント
- 承継先が見つかりやすい歯科医院の7つの条件
- 承継の数年前から整えておきたい準備
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買い手が見ているのは「引き継いだ後も続くか」
承継先が見つかりやすい医院の共通点は、引き継いだ後も安定して運営できる見通しが立つことです。
買い手の先生は、経営と治療の両面に不安を抱えています。
- 患者様は通い続けてくれるか
- スタッフは辞めずに残ってくれるか
- 今の場所で、自分のやりたい診療を広げられるか
この不安を小さくできる医院ほど、候補が見つかりやすくなります。
以下の7つの条件は、予防管理型の医院の承継に関わる立場から挙げられたものです。すべてを満たす必要はありません。自院の現状を点検する目安として使ってください。
条件1・2:予防の割合とスタッフの定着
1. 売上に占める予防の割合が高い
目安は、売上に対する予防の割合が30%以上、できれば50%以上とされます。
予防で通う患者様が多い医院は、院長が変わっても来院が続きやすいと考えられます。予防の土台は、次の院長にとっての安心材料になります。
2. 歯科衛生士を中心にスタッフが定着し、チーフがいる
目安は、スタッフの平均在籍期間が3年以上、できれば5〜10年とされます。
加えて、スタッフをまとめるチーフがいると評価が高まります。新しい院長が現場を一から立て直さずに済むからです。
条件3・4:引き継ぎ後を支える体制
3. 前院長が勤務医として一定期間サポートできる
目安として、承継後に最低1年、できれば2年、週5日ほど勤務できると望ましいと言われます。
特にスタッフが多い医院では、新しい院長の不安が大きくなりがちです。その後も、契約次第で勤務日数を減らしながら関わる形が多いとされます。
4. 経営データや症例写真が蓄積されている
経営データは、損益計算書と貸借対照表を3年分ほど揃えておくことがすすめられています。
履歴が見えると、買い手は安心して判断できます。症例写真なども、次の展開を考える材料になります。
| 項目 | 整っている医院 | 整っていない医院 |
|---|---|---|
| 予防の割合 | 把握しており、推移も説明できる | 感覚でしか答えられない |
| スタッフ | 在籍期間が長く、チーフがいる | 入れ替わりが多く、院長が全員を管理 |
| 承継後の体制 | 前院長の勤務期間を想定している | 引き継ぎ直後に完全に離れる前提 |
| データ | 決算書類が数年分揃っている | 必要なときに探し始める |
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条件5〜7:場所にかかわる条件
5. ユニットを増やす余地がある
買い手が予防をさらに広げたいとき、増設できないと移転が必要になります。移転となれば、費用のかかり方が大きく変わります。
6. 医療法人の既存医院から通いやすい立地
買い手が医療法人の場合、既存の医院からスタッフが行き来しやすいかが見られます。車で30分圏内や、電車で通いやすい場所が一例です。相互にサポートしやすく、相乗効果が期待できます。
7. 地方で、ほかに予防型の医院が少ない
たとえば、人口1万人ほどの市に10医院あり、予防に注力しているのが1医院だけ、というケースです。
地方だから引き継ぎ手がいない、とは限りません。予防型の医院を求める医療法人もあると言われています。
承継の数年前から始めたい準備
承継の準備は、数年前から少しずつ始めるのが理想です。承継の5年ほど前から準備を始めるケースもあります。
条件の多くは、短期間では整いません。スタッフの定着や予防の割合は、時間をかけて変わるものだからです。
- 予防の売上割合を計算し、毎年記録する
- スタッフの在籍期間を一覧にし、チーフ候補を考える
- 決算書類を年ごとにまとめて保管する
- ユニット増設の余地を、図面で確認しておく
- 承継後に自分がどの程度関われるかを考えておく
医療法人の承継手続きや、前院長が勤務医として残る際の契約内容は、医院ごとに異なります。早めに専門家へ相談してください。
よくある失敗・つまずき
1. 「地方だから無理」と決めつける
周囲の声で諦め、準備を始めないケースです。地域での医院の役割によっては、候補が見つかる可能性があります。まずは自院の強みを整理してください。
2. 承継後はすぐに離れる前提で考える
引き継ぎ直後に完全に退くと、買い手の不安が大きくなります。一定期間関われるかどうかは、候補の広がりに影響します。体力や生活の計画とあわせて検討してください。
よくあるご質問
Q. 予防の割合が低いと、承継は難しいですか？
A. 一つの評価材料にすぎません。ほかの条件や地域での役割も見られます。今から割合を把握し、改善の方向を示すことにも意味があります。
Q. 前院長が残ることは必須ですか？
A. 必須ではありませんが、条件として求められることが多いと言われます。期間や勤務日数は契約で決めます。
Q. 決算書類が揃っていません。今からでも間に合いますか？
A. まずは手元にある分を整理してください。顧問税理士に相談すれば、過去の書類を揃えられる場合があります。
Q. 何年前から準備を始めればよいですか？
A. 早いほど選択肢が広がります。スタッフの定着や予防の割合は時間がかかるため、数年単位で考えるのがおすすめです。
まとめ:引き継ぐ人の不安を、先に小さくしておく
- 買い手は「引き継いだ後も続くか」を見ている
- 予防の割合とスタッフの定着は、承継後の安定を示す材料になる
- 前院長のサポート期間とデータの蓄積が、買い手の安心につながる
- ユニット増設の余地や立地、地域での役割も評価される
- 条件の多くは短期間で整わないため、数年前から準備する
- 今日からやる1アクション：直近1年の売上のうち、予防が占める割合を計算してメモに残す
真田院長は、予防の割合とスタッフの在籍期間を初めて数字にしました。
思っていたより、スタッフは長く勤めてくれていました。「諦める前に、自分の医院をちゃんと見るべきでした」と院長は話しています。
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